東京経済大学

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マスコミに紹介された東経大

2014年6月~2014年7月


7月31日
上毛新聞。相沢市議 県議選出馬へ 桐生市区 自民に公認申請、と題する記事で、13年5月から桐生市議会議長を務めている相沢崇文氏(99年コミ卒)が県議選に出馬する意向を固めたと報じられる。
7月31日
西日本新聞。[文化短信]哲学ワークショップ「自由な主体?」、と題する記事で、8月3日に福岡大学で若手の哲学研究者が開催するワークショップで、相沢伸依経営学部准教授が講演すると紹介。
7月31日
フジサンケイビジネスアイ。【挑む】ミニメイド・サービス 山田長司社長、と題する記事で、社長の山田長司氏(75年経営卒)のインタビューが掲載。
7月31日
日本食糧新聞。全国小売流通特集:ドラッグストア業界動向=上位グループは躍進 小商圏業態、綱引き本格化、と題された記事で、本藤貴康経営学部教授の見解が掲載。
7月29日
中日新聞。「進展期待している」 拉致問題再調査合意2カ月 飛騨地域 特定失踪者家族が心境、と題する記事で、本学在学中に北朝鮮に拉致された疑いのある塚腰義正さんの家族のコメントなどが掲載。
7月26日
毎日新聞。第96回全国高校野球:茨城大会 藤代頂点、投打で圧倒 霞ケ浦、序盤失点響く、と題する記事で、霞ヶ浦高OBとして観戦していた片野凌斗(りょうと)さん(経営1年)のコメントが紹介。
7月25日
ニッキン。多摩信金、東京経大と共同シンポ、中小206社を調査・分析、と題された記事で、多摩信用金庫と本学は7月11日、共同シンポジウムを開き、多摩地域に基盤を持つ中小製造業者に実施したアンケート結果の報告に加え、経営の多角化などを進める企業の事例報告やパネルディスカッションを行ったことなどが紹介。
7月24日
毎日新聞。憂楽帳:手触りの知、と題されたコラム記事で、本学の図書館の魅力や、図書館長で大岡玲経営学部教授のコメントが紹介。
7月15日
BSフジ。「"原発廃棄物"処分場、中間貯蔵施設の行方は」をテーマに放送されたプライムニュースに礒野弥生現代法学部教授が出演。
7月14日
日刊工業新聞。著者登場/小山昇氏『強い会社はどんな営業をやっているのか?』、と題するインタビュー記事で、武蔵野社長の小山昇氏(75年経営卒)が、自身の著書について紹介。
7月14日
日刊産業新聞。新支店長登場/メタルワン・新潟/三宅 章浩氏/新たな収益基盤築く、と題する記事で、三宅章浩(みやけ・あきひろ)氏(85年経済卒)が紹介。
7月11日
河北新報。4月就任、高速・赫裕規社長に聞く/営業所拡大、M&Aで成長を、と題する記事で、包装資材商社の高速(仙台市)の社長、赫裕規(てらし・ゆうき)氏(95年経営卒)のインタビュー記事が掲載。
7月11日
東京新聞。住宅除染辞退3700戸 国 処理方針棚上げ 現場対応 市町村任せに、と題する記事で、礒野弥生現代法学部教授が、汚染土壌の処理方針を改善する必要性を指摘。
7月10日
北海道新聞。可視化「一部」のまま了承*法制審*残る冤罪懸念、と題する記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)の見解が掲載。
7月10日
下野新聞。冤罪懸念残し法制化へ/捜査・公判改革案を了承/法制審特別部会、と題する記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)のコメントが掲載。
7月10日
東京新聞。「将来は全事件可視化を」 村木厚労次官 残る課題指摘、と題する記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)の見解が掲載。
7月10日
愛媛新聞。冤罪拭えぬ懸念 取り調べ可視化一部のみ 再審証拠開示制度先送り 法制審部会 捜査改革案了承、と題する記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)のコメントが掲載。
7月10日
熊本日日新聞。取り調べ可視化、全過程義務付け 法制審の最終案了承 対象は一部事件限定、と題する記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)の見解が掲載。
7月8日
NHKラジオ。ラジオ深夜便に大岡玲経営学部教授が出演。(7月8日、15日、22日、29日の4日間出演)
7月8日
福井新聞。鯖江・福井豪雨10年 情報共有、物心ともに備え、と題する論説で、吉井博明・前コミュニケーション学部教授が、災害時に無事避難できる条件として▽事前に避難経路、場所などを確認しておく▽多様な情報入手手段を確保する―。とコメントしたことが掲載。
7月8日
日刊工業新聞。多摩信金、11日に多摩活性化シンポ、と題する記事で、多摩信用金庫と本学が7月11日、たましん事業支援センター(東京都立川市)で、中小企業向けシンポジウム「飛躍する多摩のものづくり企業―地域産業の活性化と挑戦する経営者」を開くことが告知される。
7月6日
読売新聞。シンポジウム「文明の基層―古代文明から持続的な都市社会を考える」と題する特集記事で、愛知県立大学/米アリゾナ州立大学教授の杉山三郎氏(81年経済卒)の紀元前後に栄えた都市遺跡テオティワカンに関する見解が紹介。
7月5日
東京新聞。幕引きさせぬ 7日緊急集会 やじ問題で市民ら、と題する記事で、澁谷知美現代法学部准教授を含む、東京の私大有志職員と市民でつくる実行委員会が「都議会・性差別やじ問題の幕引きを許さない緊急集会」を、7月7日に開催することが報じられる。
7月4日
岐阜新聞。「今度こそ見つかる」 県内失踪者家族、祈る 北朝鮮再調査、と題する記事で、本学在学中に行っていた海外旅行の間に失踪した塚腰義正さんの家族のコメントが掲載される。
7月3日
朝日新聞。衆院選挙改革、及び腰 第三者機関、始動へ 各党、外部の拘束嫌う、と題する記事で、第三者機関では、まず「一票の格差」から手をつけるべきだ。という加藤一彦現代法学部教授のコメントが掲載。
7月3日
朝日新聞。塚腰さん、失踪前の様子や写真見つかる 「スイスで会った」男性名乗り、と題する記事で、本学在学中の1973年に消息を絶ち、北朝鮮による拉致の可能性が排除できないとされる特定失踪者の塚腰義正さんの失踪前の様子について、朝日新聞の記事を読んだ男性が「旅先のスイスで会った」と名乗り出た。と報じられる。
7月3日
読売新聞。中小製造業の課題 考えるシンポ、と題する記事で、多摩信用金庫と本学が7月11日に、立川市のたましん事業支援センターで、多摩地区の中小製造業の経営課題や地域産業支援のあり方などについて考えるシンポジウムを開くと報じられる。
7月3日
北日本新聞。中央病院バス路線、福光駅まで延伸へ、と題する記事で、青木亮経営学部教授が会長を務める富山県南砺(なんと)市総合公共交通計画検討委員会が開かれ、岐阜県白川村と高岡市を結ぶ世界遺産バスの本格運行に伴い、路線空白地帯が生じる場合、市営バスを延伸して対応することを決めたと報じられる。
7月2日
朝日新聞。国会、歯止め役担えるか 賛成大多数、民意とずれ 集団的自衛権閣議決定と題する記事で、加藤一彦現代法学部教授(議会制度論)の見解が紹介。
7月1日
上毛新聞。bjリーグ・群馬クレインサンダーズ 2選手と契約と題する記事で、高松ファイブアローズで2年間プレーしていた小寺裕介選手(07年経済卒)が群馬クレインサンダーズに加入したとコメントとともに報じられる。
6月28日
朝日新聞。「自分が産んでから」 都議会、立て続けヤジ、と題する記事で、澁谷知美現代法学部准教授(ジェンダー論)のコメントが掲載。
6月27日
日経産業新聞。博報堂生活総合研究所エグゼクティブフェロー・東京経済大学教授関沢英彦氏――増える新しいスポーツ(流行を読む)と題するコラム記事で、関沢英彦コミュニケーション学部教授の見解が掲載。
6月26日
朝日新聞。都議会ヤジうやむや 逃げる自民、攻めきれぬ野党 発言者特定の決議案否決、と題する記事で、澁谷知美現代法学部准教授(ジェンダー論)のコメントが紹介。
6月24日
日刊水産経済新聞。<スポット/中野健一・全水商連専務>魚屋を食育・食体験の場に、と題する記事で、卒業生の中野健一氏(70年経済卒)の略歴やコメントが紹介。
6月23日
山形新聞。庄内町議選 16人の当選者、と題する記事で、卒業生の石川武利氏(79年経済卒)が当選したことが報じられる。
6月22日
朝日新聞。帰宅、信じ続ける 40年前、海外で不明 岐阜の特定失踪者家族、再調査に期待、と題する記事で、本学在学中に行った海外旅行中に行方がわからなくなっている塚腰義正氏のことが掲載。
6月20日
山梨日日新聞。色川大吉著「明治精神史」刊行から50年 民衆思想史の原野を開墾と題した山梨学院大学の我部政男名誉教授のコラム記事で、色川大吉名誉教授が紹介。
6月20日
伊豆日日新聞。ひと=JA伊豆の国組合長・鈴木正三(すずき・まさみ)さん 地域農協の実現目指す、と題する記事で、卒業生の鈴木正三氏(75年経済卒)のコメントなどが紹介。
6月18日
朝日新聞。(トップに聞く わが社の戦略)松田乳業・松田邦正社長、と題する記事で、卒業生の松田邦正氏(70年経営卒)のインタビューが掲載。
6月17日
日本経済新聞。成長戦略4大改革を問う(1)連合総研副所長龍井葉二氏――労働時間、柔軟な運用探る、成果主義、過労招く恐れ、と題する記事で、卒業生の龍井葉二氏(79年経済卒)の見解が掲載。
6月17日
鉄鋼新聞。ひと/信越/現場主義でベスト尽くす/メタルワン新潟支店長に就任した三宅章浩氏、と題するコラム記事で、卒業生の三宅章浩氏(85年経済卒)のコメントと略歴が紹介。
6月15日
信濃毎日新聞。あすへのとびら 証拠は誰のものか 真相を埋もれさせるなと題する社説で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)のコメントが掲載。
6月13日
朝日新聞。通信傍受、対象拡大へ 詐欺など10種類追加 法制審部会、と題する記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)の見解が紹介。
6月12日
熊本日日新聞。◎東京五輪以降の軌跡(97)=ラグビー(5) 流れを変えた氷川の台頭 [第2部]新熊本の体力、と題する記事で、氷川高校でラグビー強豪校に鍛え上げた卒業生の星子悦郎氏(73年経営卒)が紹介。
6月11日
東京新聞。大学対抗大喜利選手権 挑戦者・東京経済大学落語研究会 今週のお題は 「W杯」と掛けまして...、と題する記事で、落語研究会のメンバーの作品が紹介。
6月11日
新潟日報。[多面鏡]新潟方式の救済策注視、と題する、新潟水俣病に関する記事で、尾崎寛直経済学部准教授のコメントが掲載。
6月11日
日刊工業新聞。東京経済大、28日に学術講演会、と題する記事で、大倉学芸振興会学術講演会「宇宙と私たちの未来 『はやぶさ』から『はやぶさ2』へ」で、宇宙航空研究開発機構(JAXA)の的川泰宣名誉教授が講演することが紹介。
6月7日
秋田魁新報。<ここが聞きたい>秋田駒ケ岳登山 県自然公園管理員・山岡一さん(64) 経験者でも注意必要、と題する記事で、秋田県自然公園管理員で本学卒業生の山岡一氏(72年経済卒)のコメントが掲載。
6月4日
環境新聞。日本エシカル推進協発足/エシカル五輪など提案へ、と題する記事で、地球温暖化問題の深刻化を背景に、地球の生態系と文明系が共生する理想的な文明圏の再構築に向け、産学などの幅広い有志が集まり、日本における倫理観、良心を持った行動規範としてのエシカル文化の定着を目指す「日本エシカル推進協議会」の副代表に渡辺龍也現代法学部教授が着任したと紹介。
6月3日
住宅新報。売却話が土地管理契約に消費者被害救済委が原野商法二次被害を報告高齢者中心に被害が急増、と題する記事で、村千鶴子現代法学部教授が会長を務める東京都消費者被害救済委員会の知事報告として、いわゆる「原野商法二次被害」のあっせんの経過と結果を東京都が公表したことが紹介。
6月1日
産経新聞。100円朝食大学食堂で続々 生活リズム改善、講義出席率向上、と題する記事で、5月に実施した100円で朝食を提供する企画について、「息子が朝から温かいご飯が食べられるのは幸せ」(福島県在住の母親)と親からの支持もあったことなどが紹介。
6月1日
NHKニュース。学生野球の結果を報じる中で、硬式野球部が2部校との入替戦に2連勝で、1部残留を決めたことが紹介。

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