東京経済大学

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マスコミに紹介された東経大

2016年12月~2017年1月

1月31日
日本経済新聞ほか。卒業生の須崎裕明さん(78年経済卒)が、2017年4月1日付けで、日用雑貨卸の国内最大手である株式会社あらたの社長に就任することが紹介される。
1月29日
朝日新聞。フェアトレードを紹介する記事に、渡辺龍也現代法学部教授のコメントが掲載される。渡辺龍也教授は一人ひとりの小さな積み重ねが貿易の不均衡を正す力になるので、初めは月1回買うだけでも良いので、積極的に購入して欲しいとコメントしている。
1月29日
読売新聞。「アート散歩」というコーナーで、東京・上野の国立科学博物館で行われた「世界遺産 ラスコー展」における大岡玲経営学部教授のコメントが掲載される。
1月26日
毎日新聞。東京経済大学出身のバドミントンプレイヤー鈴木亜弥子選手(2009年経済卒)が昨年12月に開催された第2回日本障がい者バドミントン選手権大会女子シングルスの立位混合クラスで優勝したと紹介される。
1月25日
朝日新聞。「あのとき それから」というコーナーで、色川大吉名誉教授のコメントが掲載される。色川名誉教授は「神話や伝説から解放されたのが戦後の歴史学。今、日本の歴史や伝統をひたすら自賛するようなテレビ番組や本が流行っていることは、退行ともいえる」とコメントしている。
1月24日
東京新聞。アパホテルが南京大虐殺を否定する記載がある本を客室に置いたことを扱う記事で、早尾貴紀経済学部准教授がコメント。
1月24日
時事通信ニュース。政府が国会同意人事案を提示した記事で、中央労働委員会公益委員に木本洋子現代法学部教授が選出されたとして、名前が掲載される。
1月16日から22日
J:COM。J:COMの番組「長っと散歩」に経営学部小木紀親ゼミナールが出演する。小木ゼミのメンバーは国分寺市長を相手に、国分寺市の今後の課題についてコメントしている。
1月8日
新潟日報社。経営学部北村真琴ゼミナールのアイディアが基となって商品化された大福「笑福(わらふく)」が紹介される。
1月7日
プレジデントウーマン。「ビジネスの知識は『経済小説』で学べ!」と題された特集で、堺憲一学長が、2ページに渡り9冊の経済小説を紹介。
1月6日
毎日新聞@大学ほか。東京経済大学が宮城教育大学とオンライン対戦形式で実施する知的書評合戦「ビブリオバトル」の予告記事が掲載される。
1月6日
読売新聞。岩手県矢巾町で地域包括支援センター所長を務め、社会福祉士である卒業生の吉田均さん(80年経済卒)の「認知症介護」についてのインタビュー記事が掲載される。
1月2日
日本食糧新聞。本藤貴康経営学部教授のコメントが掲載される。本藤教授は「ウェルシアホールディングス」と「マツモトキヨシホールディングス」の共通項が、近年「新規顧客よりも既存顧客」「客数よりも客単価」を重視することを指摘し、「高付加価値商品の開拓と接客スキルの高い人材育成が課題となる」とコメントしている。
12月25日
TBSテレビ。「放送業界の問題等を指摘・検証する自己検証番組「TBSレビュー」の「テレビはどこへ向かうのか2016」と題された放送時間拡大回に大岡玲経営学部教授が出演。
12月22日
日経産業新聞。関沢英彦コミュニケーション学部長の「言葉と絵」に関するコメントが掲載される。
12月20日
週刊冷食タイムス。キンレイが「心染プロジェクト」の一環として実施した、埼玉県内の小学校で落語を舌で味わう体験を通した食育授業で、落語研究会の橘亭カレーぱんが「時うどん」を披露したことが紹介される。
12月20日
東京新聞。大学の百円朝食を紹介する記事で、東京経済大学が平日に百円朝食を提供していることや、学生からのコメントが掲載される。
12月14日
日本経済新聞。大学発のベンチャー企業が増加した大学と増加していない大学の二極化が起きていることを伝える記事で、アンケートの回答者として東京経済大学が掲載される。
12月11日
河北新報社。13氏が被災者本位の復興の在り方を多角的に論じる「岐路に立つ震災復興」という本で、尾崎寛直経済学部准教授が被災地再生の切り札として、移住者の受け入れが重要であると論じたことが紹介される。
12月10日
大学新聞。東京経済大学が2016年11月16日に行った、「地域インターンシップ」の成果報告会の様子が紹介される。
12月10日
毎日新聞。毎月の返済額に上限を設けるクレジットカードの「リボ払い」を巡るトラブルが増えていることを伝える記事で、村千鶴子現代法学部教授のコメントが掲載される。村教授は支払残高が膨れ上がったり、多重債務に陥ったりするなどのリボ払いの危険性を指摘し、カード会社は消費者金融の利息と同程度の手数料がかかることなどデメリットを誰もがわかるように表示すべきだとコメントしている。
12月9日
神戸新聞。国庫から政党に支出される政党交付金について、県組織など兵庫県内の各政党支部が2011年〜15年に計23億円を支出していたことを報じる記事で、加藤一彦学現代法学部教授のコメントが掲載される。加藤教授は政党交付金制度の根幹にある政治活動の自由は保証されるべきだが、支出の正当性についての説明責任はあるとし、透明性の確保に向けて議論すべきだとコメントしている。
12月8日
NHK。磯野弥生現代法学部教授が、神奈川県の厚木基地周辺に住む住人が起こした集団訴訟で、2審判決で認められた自衛隊機の夜間・早朝の飛行差し止めと将来の騒音被害分の賠償が、最高裁では認められなかったことについて「ニュースウォッチ9」内で、コメントした。ニュースのなかで、礒野教授は「飛行の差し止めが否定されたわけではなく、自衛隊がきちんと騒音対策をとることが条件になったといえる。飛行の自主規制をしない基地では差し止めが認められる可能性はある」と述べた上で「騒音の緩和策や飛行の自主規制などの努力をしていれば夜間飛行の差し止めは認められないという意味で、今後、差し止めを求める訴訟のハードルは高くなった」と見解を述べている。
12月7日
毎日新聞。所得税の配偶者控除が見直されるなど、女性の活躍を促す動きはあるものの、男性の働き方に焦点が当たらないことを問題提起した「特集ワイド」という特集記事の中で、澁谷知美現代法学部准教授のコメントが掲載される。澁谷准教授は男性の生きづらさは同性に認められたいという欲求からくるものだと分析し、同性との競争や、誰かを支配しようとすることをやめ、己の小さな幸せ追求できるようになれば、男性の生きづらさは軽減するのでないか、とコメントしている。
12月6日
日刊速報。キンレイ心染事務局が12月2日に開催した「キンレイ心染寄席」に関する記事で、落語研究会が関東の落語研究会10団体と共に、食べ物にまつわる噺や、子供向けの噺を披露したと紹介される。
12月5日
保険毎日新聞。保険・リスクマネジメント分野に関わる教員・学生によって組織されるRIS(全国学生保険学ゼミナール)が関東エリアの中間報告会を行なったことを紹介する記事で、参加ゼミの中に経営学部柳瀬典由ゼミナールが掲載される。
12月3日
毎日新聞。「大学 生き残りへ躍起」と題する記事で、東京経済大学のコミュニケーション学部研究科が、来年、全国初となる中高年に特化した大学院博士課程入試を行うことを紹介。
12月2日
毎日新聞。毎日新聞夕刊の「特集ワイド」が、第22回「平和・協同ジャーナリスト基金賞」で、大賞に選出されたことを紹介する記事で、色川大吉名誉教授の名前が平和・協同ジャーナリスト基金の代表委員として掲載される。

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