東京経済大学

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マスコミに紹介された東経大

2014年2月~2014年3月


3月27日
朝日新聞。48年「無実」届いた 姉「ただ、うれしい」 袴田死刑囚再審決定と題した記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)の画期的な開始決定だとしながらも、半世紀近くも経ってからの再審開始決定は遅すぎたという見解が掲載。
3月25日
日本経済新聞 沖縄夕刊。名取市防災態勢に不備 第三者委が最終報告案と題した記事で、防災無線の故障で避難を呼びかけられなかったことについて、第三者委員会(委員長:吉井博明コミュニケーション学部教授)の指摘が掲載。
3月25日
産経新聞。名取津波犠牲「市職員の認識不十分」と題した記事で、第三者委員会(委員長:吉井博明コミュニケーション学部教授)が、市の防災態勢に問題があったとする最終報告書案をまとめたことが掲載。
3月25日
朝日新聞。自助の大切さ呼びかけ 名取・閖上検証委が結果公表の記事で、吉井博明コミュニケーション学部教授が、第三者委員会の委員長として記者会見で意見を述べたことが紹介。
3月24日
時事通信。「無線故障、市は猛省を」=津波被害で最終報告案-宮城・名取と題した記事で、吉井博明コミュニケーション学部教授が委員長を務める第三者検証委員会の最終報告案が出されたことが掲載。
3月17日
日経産業新聞。来月に新図書館 約74万冊を所蔵と題して、図書館が4月に開館されることが掲載。
3月17日
読売新聞。多摩版のコラム記事「たま人」に、経済小説 学者が評論と題して、堺憲一経済学部教授が写真入りで掲載。
3月14日
毎日新聞。被災企業で職業学生が体験報告と題する記事で、災害ボランティアサークル「Rescues」(レスキューズ)が東北学院大学で、サークルの活動について報告をしたことが紹介。
3月11日
毎日新聞。新図書館、来月開館と題された記事で、3月10日、完工祝賀会をしたことや、新図書館の概要などが紹介。
3月10日
毎日新聞。岩手県奥州市長選で、小沢昌記氏(83年経営卒)の再選が報じられる。
3月8日
産経新聞。【ニッポンの分岐点】防災(1)伊勢湾台風 犠牲者5000人超 政府動かすと題された記事で、吉井博明コミュニケーション学部教授の見解が紹介。
3月6日
朝日新聞。犠牲なぜ 検証二の足 遺族感情に配慮・復興優先と題する記事で、被害について検証を求めてきた遺族が第三者検証委員会(委員長:吉井博明コミュニケーション学部教授)を評価していると掲載。
3月4日
東京新聞。「自白」テープ・調書・・・600点と題する記事で、大出良知現代法学部教授(刑事訴訟法)の見解が紹介。
2月27日
日刊工業新聞。3月1日と3月8日に武蔵村山キャンパスで開催する公開講座が紹介。
2月24日
朝日新聞。「歴史認識の根っこ:5」沖縄の視点 深まる本土との断絶と題された連載記事で、戸邉秀明(とべ・ひであき)経済学部准教授の見解が紹介。
2月18日
静岡新聞。村千鶴子現代法学部教授が、浜松市くらしのセンター主催の「みまもり術習得講座」で、高齢者やその家族に悪質商法の対処法を解説したことが紹介。
2月16日
産経新聞朝刊。堺憲一経済学部教授(近現代イタリア経済史)による、松村美香著『アフリカッ』(中央公論新社)の書評が掲載。
2月15日
日本経済新聞など。株式会社高速の代表取締役社長に赫裕規氏(てらし・ゆうき)(95年経営卒)が4月1日付で就任することが紹介。
2月14日
日本経済新聞電子版。旅行・レジャー、増税前購入でも分かれる「特例」と題された記事で、税理士の柴原一氏(しばはら・はじめ)(81年経済卒)の解説が掲載。
2月10日
読売新聞。JR・高速 混乱続くと題した記事の中で、積雪のため前日の入学試験の開始時間を遅らせたことが紹介。
2月9日
NHKニュース。大雪のためこの日行われた入学試験の開始時間を遅らせたことが報じられる。
2月6日
読売新聞。福士正博経済学部教授のゼミ生が、都中小企業振興公社との共催で、国分寺市の国分寺駅北口再開発について考えるシンポジウムを開催したことが紹介。
2月1日
京都新聞朝刊など。1930年代のイギリス人数学者アラン・チューリングの業績を紹介した「チューリング」(B・ジャック・コープランド著/服部桂訳)について、西垣通コミュニケーション学部教授の書評が紹介。

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