大学院説明会

• 経済学研究科　羅 歓鎮 教授

  

  学問的発見の楽しみを体験する場

  なぜ中国のスーパーで販売されている牛乳の値段が日本のそれより高いのか。なぜ中国の酪農経営に規模経済効果が見出せないのか。2017年度に修了したある院生はそのような疑問を抱き、研究を始め修士論文を完成させました。大学での教育とは異なり、大学院での研究は、上記のような問題意識を持つことから始まり、納得できるような答えを出すことを目的とします。自分で課題を設定し、先行研究をサーベイし、仮説を立てていきます。量的質的データを収集・整理し、ロジカル的な手順や方程式を用いて、その仮説を証明していきます。それがいわゆる学問的学習です。
  学問的学習は、ある意味では警察が事件を解決するために容疑者を想定しながら証拠を集め、その容疑者を特定していくプロセスに似ています。先行研究にはないオリジナルな答えを見つけるのは、大学院の醍醐味です。

• 経営学研究科　関口 和代 教授

  

  経営学は、生きた企業の姿を学ぶ学問です

  「人的資源管理論」では、経営資源のひとつである人的資源に関連することを研究します。授業では、まず「人的資源管理論」の基礎を理解するための輪講を行います。次に、企業活動のグローバル化にともなった人的資源の活用・管理の多様化を踏まえた上で、院生の興味・関心にでき得る限り沿った文献をもとに輪講します。授業及び演習では、多様なバックグラウンドを持つ留学生あるいはシニア院生とのディスカッション等を通じて知見を深め、相互に切磋琢磨することによって、各自の研究が、より深く、実りあるものとなるように努めたいと考えています。

• コミュニケーション学研究科　駒橋 恵子 教授

  

  学際的な「コミュニケーション学」のアプローチで

  「コーポレート・コミュニケーション」という研究領域は、企業理念、レピュテーション、モチベーション、企業文化など、組織に関連する課題について、ステークホルダー（消費者、従業員、株主・投資家等）の意識変革や行動変容などのコミュニケーションメカニズムを実証的に分析することを目的としています。関連する学問分野としては、経営学、社会情報学、社会心理学、政治行政学、広報・広告論、メディア論、ジャーナリズム論などがありますが、各学問分野の視点に留まらず、「コミュニケーション学」の研究科として、学際的なアプローチができればと考えています。近年はメディアの多様化によって、メッセージの表現内容や伝達方法にも変化が見られ、研究テーマも広がってきました。各院生の関心事を研究論文として立体化していくような指導ができればと考えています。

• 現代法学研究科　久保 健助 教授

  

  高度な専門知識と法的問題処理能力を修得

  従来の日本社会では、紛争解決の決め手として「常識」や「暗黙の了解」が非常に重要な役割を果たしてきました。しかし、社会の複雑化・多様化・グローバル化の進行によって、より明示的で客観的な「法」に基づく紛争解決が求められるようになってきました。こうした社会においてはいずれの生活領域でも、法的な思考能力・処理能力を身につけた人材が必要とされます。本研究科では、法学研究者のみならず法曹・公務員として経験を積んだ実務家教員のもとで、高度な専門知識と法的問題処理能力の修得をめざします。

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