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経営学研究科 修士課程

修士課程の演習科目および担当教員・講義内容・前提となる知識

2023年12月6日現在

開設科目 担当教員 講義内容・前提となる知識
経営環境論 石黒 督朗 准教授 【経営倫理に関する研究】企業に求められる社会的責任の変化の歴史を紐解きながら、いかに経営者が経営環境に対応していったのかについて、具体的な事例に基づきながら学んでいく。
中小企業経営論 土屋 隆一郎 専任講師 【中小企業の実証分析】実例やデータを用いながら、企業分析における計量経済学の考え方と手法を学ぶ。履修者は、その実証分析(特に中小企業の実証分析)への応用を行う。
経営管理論 原口 恭彦 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【経営管理に関する研究】様々な組織における管理問題に関して、組織レベル・従業員レベル双方の理解を深める。
生産管理論 加藤 みどり 教授

【イノベーションのマネジメント】企業における研究・開発・生産活動に関する理論を紹介し、またおもに日本企業の事例を通してイノベーションのマネジメントを戦略、組織の両面から議論する。経営学の基礎を学んでおり、工学/工業への関心と基礎的理解があることを履修の前提とする。

経営財務論 吉田 靖 教授

【財務論における経済学的数理モデルの実証】多数の財務論の英文学術論文を読解し、財務データの統計解析により財務論的経済現象を分析する。英文論文の読解力が必須で、CAPM理論等を習得し、Stata、Eviews、MATLAB、Pythonのいずれかのソフトの使用能力・環境があり、独力で誤りのない日本語での学術論文執筆と発表能力を備えていることを履修条件とする。

国際経営論 ファン ティスアントー 専任講師 【国際経営に関する研究】】ジャーナル論文を講読し、国際経営の理論、及び論文で使用された事例分析の方法を学ぶ。
人的資源管理論 関口 和代 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【人的資源管理に関する理論的・実証的研究】組織運営の要であるヒトに係わる事柄について理論と実践例の両面から考察する。経営学の基礎知識及び専門書・学術論文を読める日本語・英語の能力があることが望ましい。
経営組織論 山口 みどり 准教授 【マクロ組織論】制度の下での組織行動に関する理論的研究を行う。経営組織論・経営管理論・経営戦略論の知識があること、日本語・英語の学術論文を読めることを前提とする。
マネジリアル・エコノミクス 齋藤 雅元 准教授 【ゲーム理論による企業・政府行動に関する分析】ゲーム理論およびミクロ経済学に基づいて、企業・政府行動に関する理論的研究を行う。ミクロ経済学に関する基礎知識があり、英語および日本語で文献を読解できる能力があることを前提とする。
マネジメント
サイエンス
三和 雅史 准教授 【オペレーションズ・リサーチによる意思決定】】課題解決の対象をシステムと捉え、その特性を表すデータに基づいてシステムを数学モデル化し、オペレーションズ・リサーチの技法等を活用して適切な解決策を見出すと共に、その有効性を検証する。統計的方法や表計算ソフトの操作に関する知識が必要である。
生産システム論 堀 泰裕 教授 【生産システムの仕組みを解析し設計する】コンピュータ統合生産システム(CIM)等の高度な生産システムの仕組みを解析し設計する。生産システムについて十分な知識があり、手続き型プログラム言語と表計算ソフトを駆使できることを履修要件とする。
情報システム学史 佐藤 修 教授 【情報システム学の実証研究】情報システム学における過去の代表的な実証研究論文を検討し、情報システム学、及びそこで使われている統計分析の方法を学ぶ。
サプライチェーン・マネジメント論 宮武 宏輔 准教授 【ロジスティクス施策が社会に与える影響】】ロジスティクスに関連する施策・政策が企業や消費者の行動に与える影響について、交通論や経済学的な視点からの分析を行う。ロジスティクス、ミクロ経済学の基本的な考え方が理解でき、英語および日本語で文献を読解できる能力があることを前提とする。
知的財産管理論 小島 喜一郎 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【企業経営における知的財産の利用】現代の企業経営においては、知的財産を重要な経営資源として位置付け、それを利用した企業活動が展開されている一方で、こうした企業活動をめぐる様々な紛争が発生している。そこで、実際の紛争事例の分析を通じて、企業経営において、知的財産をどのように管理することが適切か、技術情報を中心に検討する。
簿記論 神納 樹史 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【財務会計の論点と制度及び財務諸表作成のための基本的な簿記処理】
財務会計に関する主要な文献(日本語・英語)を読めるように、基本的な財務会計の制度及び論点そして現行制度上の財務諸表作成のための基本的な簿記処理を把握しておくこと。
会計学 金 鉉玉 教授 【会計学に関する実証的研究】実証的会計研究の基本文献および最新文献をレビューすることで、会計学における様々な論点を理解する。
原価計算論 渡邊 章好 教授 【業績管理と意思決定のための原価計算】】個別の企業もしくは企業グループにて任意の組織単位の業績管理や意思決定に資する原価計算について学ぶ。製品原価を計算するプロセスについて理解していることが前提となる。
財務会計論 鈴木 雅康 専任講師 【基礎概念と利益概念】企業会計の基礎概念とその役割について、代表的な文献をレビューすることで、現行制度における利益の特性について理解する。
国際会計論 小野 武美 教授 【企業統治と会計行動】企業の統治構造と会計行動との関連について、戦前の財閥から今日の企業グループを対象としながら、実証的に検討していくことにより、我が国の企業会計の特質を考える。
管理会計論 井上 慶太 准教授 【企業経営と管理会計に関する研究】管理会計分野の研究テーマについて国内・海外で議論されている内容を理解し、問題点とその解決策を自分で説明するための能力を修得する。履修には、学部レベルの会計学の知識と英語・日本語で読解できる能力が必要である。
税務会計論 板橋 雄大 准教授 【税務会計の理論】】税務会計は,課税の基準となる課税所得の計算や、課税価額の評価など課税ベース(課税標準)の決定を目的とする会計である。講義においては,財務会計原理が実定法原理の内容として導入されるための論理構造の明確化、法と経済との交互作用、各国法との解釈論的、政策論的比較といった視点を検討する。
会計監査論 井上 普就 教授 【監査の制度と理論の検討】監査論の基礎的な文献を通して、監査の制度と理論に関する理解を深める。
流通論 本藤 貴康 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【ID-POSデータに基づいたカテゴリー研究・業態モデル研究】チャネルにおける業態モデルは、最寄型業態にシフトされつつある。これを前提として、ID-POSデータに基づいたカテゴリー構造や業態モデルに関する研究を行う。ISM(インストアマーチャンダイジング)あるいはカテゴリーマネジメントに関する基礎知識があり、論文作成に必要な文章力があることを履修の条件とする。
商業経営論 田島 博和 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【マーケティングデータの統計的分析】マーケティングデータの統計的分析を学ぶ。最低でも高校の数学Ⅲ・Cをマスターしていないと、講義を理解するのは非常に困難である。
マーケティング論Ⅰ 森岡 耕作 准教授 【マーケティングの理論と実証】マーケティング研究の基礎となる標準的テキストを講読したのち、個別の研究テーマに沿った論文を渉猟することによって、研究の精緻化を図る。なお、学術的な論文で使用される統計的分析を理解できる程度の統計学の知識を有していることを履修の条件とする。
マーケティング論Ⅱ 近藤 浩之 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【英文学術論文の講読】英文学術論文を順次講読し、論文内容に関する討論を行う。多変量解析に関する知識があることを履修の条件とする。
マーケティング論Ⅲ 小木 紀親 教授

【ソーシャルマーケティング研究】基本的なマーケティング理論を確認した後、企業、医療、地域、行政などの領域に関わるマーケティング研究(ソーシャルマーケティング研究)を、国内外の文献・論文、さらにはフィールドワークを通じて検討する。

マーケティング論Ⅳ 北村 真琴 准教授 ※2024年度は募集いたしません。
【流行論、ファッション・ビジネス】】受講者と相談の上、流行現象に関する基礎的な文献を選んで精読し、飲料や洋服など、流行の仕掛けや流行の変化への対応が重要な商品のマーケティングについて考察する。
グローバルマーケティング論 丸谷 雄一郎 教授 【グローバルマーケティング研究】グローバルマーケティングに関する研究を行う。指導内容は各自の研究テーマによって多岐にわたるので、受講者と相談した上で決定する。
流通史 田中 智晃 教授 【流通とマーケティングの歴史研究】近代以降の企業の営みによって起きた変革を概観し、その中で生み出されてきた流通戦略やマーケティング手法ついて本講義では分析する。なお、流通史と経営史の基礎知識があり、日本語と英語の専門書・学術論文が読めることを前提とする。
企業金融論 木下 亮  准教授 【計量ファイナンス】資産価格の変動や企業価値評価に関する統計分析の方法を学ぶ。テキストの輪読形式で計量ファイナンスの代表的なテーマを取り扱う。
交通論 青木 亮 教授 ※2024年度は募集いたしません。
【運賃理論と規制政策についての研究】交通論の主要テーマの1つである運賃理論と規制政策について、内外の主要文献を輪読する。

※各教員の詳細な研究内容等については、東京経済大学専任教員教育研究データベースも参考にしてください。