２０１８年９月９日（日）付の東京新聞に大久保奈弥経済学部准教授のコメントが写真付きで掲載されました。
世界のサンゴ礁は開発による破壊と、海水温の上昇による白化現象で危機に瀕しており、２０５０年までに全世界のサンゴ礁の９５％が破壊される、との予測もあります。サンゴ礁の再生をうたい、海に移植する取り組みが沖縄で広がっており、行政の保全策のみならず、ＮＰＯ法人や企業が一般ダイバーを募る移植体験ツアーも盛んだが、移植先で死ぬサンゴは多く、サンゴ礁の移植に関する課題は多くある、と記事は伝えています。
大久保准教授は、「移植の良い面ばかり取り上げられ、移植が万能な手段であるかのような幻想が生じている」と話し、「サンゴ礁が広がり、魚など多様な生物のすみかとなった状態を『サンゴ礁生態系』と呼ぶが、移植サンゴの多くは死ぬため、一般に想像するような美しいサンゴ礁生態系の復活は不可能であることを知ってほしい」と警告しています。
記事の最後では、「手法が確立していないサンゴ移植に億単位の税金がつぎ込まれる一方、開発によってサンゴ礁生態系が破壊され続けている現実から、目をそらしてはいけない。移植は開発の免罪符になり得ない。開発の必要性を一から見直し、今の環境を守るために何ができるかを考えるべきだ」とコメントしています。
