東京経済大学経営学部は、２０１８年１２月８日（土）ゼミに所属する学生たちが１年間のゼミ活動の集大成として発表する「ゼミ研究報告会」を本学１号館の３・４階の教室で開催し、今年は過去最多の２０ゼミが参加し、７４チームが報告を行いました。
開会に先立ち、青木亮経営学部長は「ゼミ活動の１年間の集大成で緊張すると思うが、頑張ってほしい。質疑応答を通して他者からの視点を確認し、来年のゼミをより良くする糧にしてほしい」と話しました。
原口恭彦ゼミは「業界一筋であり続ける任天堂の戦略」をテーマに発表を行いました。最近はソーシャルゲームの売り上げが上がっている中、任天堂はソーシャルゲームにはあまり手を付けていないことをリサーチクエスチョンにおきました。結論として、任天堂はお金の知識が未熟な小学生などが課金という行為を行うのに警戒心を抱いたため、ソーシャルゲームに進出していないと明らかにしました。質疑応答では、ソーシャルゲームが伸びているのに、任天堂が進出していないのは、弱みではないのかなど鋭い問いかけがありました。
佐藤修ゼミは「日本で選ばれるiPhone、世界で選ばれるandroid」をテーマに報告しました。日本ではスマホシェア率はiPhoneが７０％と高いが、世界ではandroidが７０％となっている。日本と世界のシェア率が逆転している理由は、ソフトバンク、au、ドコモの３キャリアのシェア率が高く、その３社ともiPhoneを推しているからである、と述べました。逆に世界では安価なandroidが普及しており、この差が生まれたのは、手に入れやすさだったと結論づけました。質疑応答では「iPhoneを推している３キャリアに対して、Appleが広告依頼を出していることも研究の中に入れたらさらに面白くなると思う」とアドバイスがありました。
取材：学生記者 経営学部３年 川村塁
