２０２０年７月３０日付日本食糧新聞で、小売業態開発や購買行動研究を専門とする東京経済大学経営学部・本藤貴康教授の寄稿が掲載されました。
記事では、日本チェーンドラッグストア協会の発表によると、ドラッグストア業界全体の総売上高は前年比５.７％増の７兆６８５９億円に達し、４年連続して５％以上の伸びを記録していること、主力カテゴリーである調剤、ヘルスケア、ビューティーケアが堅調であるうえ、新型コロナによる自粛生活者のついで買い需要でもある食品・その他の売り上げも急進しており、最寄り型生活業態としての存在感を急速に高めるきっかけになっていること等を伝えています。
またアフターコロナ生活では、行動半径の縮小や接客機会の減少がドラッグストアの経営環境にとっての与件となるため、顧客とのコミュニケーションの継続にはデジタル武装による顧客管理が不可欠な取組み課題となるであろうこと、それはリアル店舗が保有するデータの価値を高める取組みでもあり、今後のドラッグストア企業の成長力の差になってくるであろうこと等を言及しています。
