東京経済大学創立120周年記念シンポジウム「コロナ危機をバネに大転換」開催しました

東京経済大学は2020年11月21日（土）13：30より、東京経済大学創立120周年を記念したシンポジウム「コロナ危機をバネに大転換」をオンライン配信形式で開催しました。

セッション１は「コロナ危機を転機に」をテーマに、周牧之経済学部教授が司会を務めパネリストに環境事務次官の中井徳太郎氏、日本学術会議元会長で豊橋技術科学大学前学長の大西隆氏を迎え行われました。

中井氏は「異常気象や甚大な自然災害が世界各地で多発している。また人間と生物界との住み分けが変化したことで感染症が引き起こされている。これから我々は常に新たな感染症に気を配り生きてく必要がある」とセッションの中で語りました。大西氏は「日本が直面する課題の一つとして人口減少が挙げられる。コロナをきっかけにテレワークや移動の減少などによる低炭素社会を築くことによって人口をどの様に維持し、皆が安定的に働くことのできる社会をいかに創るかが日本にとってカギになる」と視聴者に呼びかけました。

セッション２では、尾崎寛直経済学部教授が司会を務め「大学教育と環境」をテーマに、岡本英男学長と元環境事務次官の森本英香本学客員教授がパネリストとして意見を交わしました。

森本客員教授は、コロナパンデミックがSDGｓを改めて理解する重要な機会になっているとしたうえで、SDGｓにおける大学の果たす役割について次のように述べました。「コロナパンデミックを通じて生活の質が大きく変わった。物質的豊かさから心の豊かさに変化した今、他者の犠牲の上に立ったものはブランド価値を失い他者の幸せを維持しつつ自分の豊かさを願う時代になった」。岡本学長は、コロナ禍で大学に集って学ぶことができない今の状況を大岡信氏の『うたげと孤心』になぞらえ「現在の大学の学びは皆で集まるうたげは制限されている。今は、孤独と向き合い知識を得て考え抜く時間と考えている。知識を授けるという観点でオンライン授業は７~８割成功したと言えるが、人間と人間が集い高め合うことができず別の難しさにも直面している」と話しました。

2020年12月19日（土）16：00～は「コロナ危機で加速する産業のデジタル化」をテーマに、TBSホールディングス取締役会長の武田信二氏とミライト・ホールディングス取締役相談役の鈴木正俊氏を迎えスペシャルセッションを行いますのでぜひご参加ください。

2020年12月19日（土）スペシャルセッション申込　⇒　こちら