２０２１年１月１日付日本食糧新聞で、小売業態開発や購買行動研究を専門とする東京経済大学経営学部・本藤貴康教授の寄稿が掲載されました。
記事では、コロナ禍におけるドラックストアの業績や動向、２０２１年の展望などを伝えています。新型コロナは、多くのドラッグストアにとっては生活支援事業としての存在感を地域社会において確立する機会になっているが、立地により明暗が分かれていて、特に郊外や田舎など住宅エリアを得意とする企業は好調な業績だが、都市立地でインバウンド需要の獲得などで売り上げを図ってきた企業には逆風であったこと、衛生用品が売り上げ急増をけん引していること、若者からミドル男性の来店頻度が著しく伸びていること等を取り上げています。
また、感染リスクが蔓延する事態に見舞われた際には、ヘルス・アンド・ビューティーケアから食品まで取り扱うドラックストアはその優位性を訴求しやすくなること、オンライン診療の進展は調剤併設タイプのドラックストアの優位性がより一層顕在化してくると考えられるとも言及しています。
