2021年7月31日付日本食糧新聞で、小売業態開発や購買行動研究を専門とする東京経済大学経営学部・本藤貴康教授の寄稿が掲載されました。
記事はドラックストア業界の動向について、表やグラフとともに伝えています。
2020年度ドラッグストア全体の総売上高は8兆363億円で、来店頻度を増やす食品カテゴリーによって売り場面積が増える「ドラッグストア大型化」の流れが継続しているが、食品カテゴリーの拡大は粗利益率の低下につながること、購入頻度ではダウンタウン（繁華街）立地が伸びているが、一人当たりの客単価でみるとアーバン（都会）立地が相対的に伸びていることなどが記されています。
本藤教授は、今後のドラッグストア業態は「食品強化」と「住宅立地」が大きなテーマとなりつつあること、現状厳しい状態が続いているインバウンド需要を狙うチェーンは、コロナ生活が明ければ自粛から解放に向けて強烈な需要爆発が予想されるため、今年はアフターコロナに備える雌伏の時期といえることなどを言及しています。
教員紹介：本藤 貴康
