2021年11月9日付日本経済新聞朝刊で、東京経済大学経営学部・藤谷涼佑専任講師（研究分野：経営学、ファイナンス）のコメントが掲載されました。
記事では、投資家が投資判断に役立てる四半期開示の影響に関し、各国の研究者による主な研究について報じており、日本は藤谷専任講師による研究結果が掲載されています。
藤谷専任講師は国内外で研究結果が異なる一因について、2000年代の日本企業は「市場からのプレッシャーが欧米に比べて弱く、開示がないと経営者は思い切った決断をしない傾向があった」などと説明しています。
