東京経済大学大学院は2023年11月18日（土）、シニア世代の大学院生が研究成果を発表する「全国シニア大学院生研究大会」を開催しました。
社会人経験を経た後に大学院で研究したい方を受け入れる「シニア大学院制度」は東京経済大学が2006年に全国で初めて導入した制度で、現在は全国各地の大学で同様の制度が運用され、シニア世代の大学院生による研究が行われています。
昨年は全国初の試みとして開催し、2回目となる今回は、全国からシニア世代の大学院生6名と本学大学院から2名の合計8名が報告者として参加し、研究成果の発表を行いました。テーマは「定年後再雇用の賃金減額、労働条件変更の違法性」「回復期リハビリテーション病院における看護師プリセプターの課題」など多岐にわたり、参加者らが各発表に熱心に耳を傾ける様子がうかがえました。各発表後の質疑応答では、各々の専攻分野の視点から質問をするなど、異なる研究分野の間で交流が行われました。
学生記者 経済学部2年 小林莞士
