2024年7月30日（火）付日本食糧新聞に、小売業態開発や購買行動研究を専門とする東京経済大学経営学部 本藤貴康教授の寄稿が掲載されました。
業界動向ドラッグストア「各社好調に推移 アフターコロナ景気に迫る伸びに」と題した記事では、日本チェーンドラッグストア協会が発表した2023年度ドラッグストアチェーン全体の総売上高が前年比5.6%増となり、2021年度に前年比6%以上の増収実績となったアフターコロナ景気に迫る高い伸び率を記録したことを紹介しています。中でも、調剤部門は昨年度から引き続いて大きく売上を伸ばしており、調剤併設を強化する企業では、調剤部門の高い収益率が全体の収支構造に大きく貢献していることに言及しています。
また、調剤薬局の市場争奪戦はすでに始まっており、米国では調剤ビジネスが収益性を急低下させていることを指摘する一方で、中長期的には米国のようなネット調剤の普及拡大は避けられないが、短期的には調剤薬局からの顧客流出が加速し、食品や日用品のついで買いが見込めるドラッグストアにとっては追い風になりそうだとコメントしています。
