小売業態開発や購買行動研究を専門とする東京経済大学経営学部 本藤貴康教授の寄稿が、食品業界の専門紙である日本食糧新聞に2025年7月31日（木）、掲載されました。
特集記事「業界動向ドラッグストア 市場規模が拡大 総売上高は10兆円越え」で、本藤教授は、2024年度ドラッグストアチェーン全体の総売上高が前年比9.0%増の10兆円越えとなったことを紹介し、市場規模拡大の要因として、原材料費及び人件費の高騰によるインフレ経済への移行を挙げました。
また、これまで市場をけん引してきた調剤・ヘルスケアの伸び率よりフーズ・その他、ビューティケアといったカテゴリーの伸び率が大きいことについて、日常的な買い物チャネルとしてのプレゼンスが高まってきている証左であると解説しました。
本藤教授は、ドラッグストア業界がこれまでデフレ経済下で売価訴求により成長を遂げてきたことから、インフレ経済へのパラダイムシフトは今後さまざまな面で効率経営の必要に迫られると指摘したほか、オンライン服薬指導が近い将来現実化する可能性が高いことに触れ、これが実現されるまでの間にサービスモデルの開発や人材の高付加価値化を進める必要があるとコメントしています。
