コミュニケーション学研究科

1. 建学の精神
   東京経済大学大学院は、大倉商業学校創立者である大倉喜八郎の「進一層」の理念に代表される良き伝統を体して、広い視野の下に日本国内外に生起する現代的諸問題の解決に資するべく、各分野における専門知識と理論、情報の収集・分析・活用能力、的確な表現能力を体得し、かつ社会的倫理を尊重する堅実な専門的職業人や、真摯な研究者の育成を目的と定め、その実現のために教育と研究を誠実に遂行することを建学の精神としています。
2. コミュニケーション学研究科・専攻等の教育研究理念
   コミュニケーション学研究科コミュニケーション学専攻は、社会を成立・維持・発展させる上で必須のコミュニケーション活動の重要性に鑑み、日本で初めて当該学問の高等教育機関として設立されました。社会におけるコミュニケーションに関する諸課題の本質を捉えて分析し、その実践的な解決を探求する基盤となる研究・教育を推進し、企業社会の未来を切り開く気概と専門知識と倫理観を兼ね備えた、多様な領域で活躍する専門家、研究者を養成します。
3. コミュニケーション学研究科・専攻等の教育研究目的
   コミュニケーション学研究科コミュニケーション学専攻は、対人関係からメディアや情報環境、組織体のコミュニケーションまで、複雑多岐に渡るコミュニケーションに関する現象を対象に、理論的な研究課題や実践上の問題を、先験的かつ創造的に発見して解決するための専門的な分析力・調査力を備え、コミュニケーション活動に関わる分野で活躍できる優れた専門家、研究者を養成することを目的とします。修士課程及び博士後期課程の人材養成と教育研究上の目的については次のとおりです。

（１）修士課程

①メディア社会領域
社会におけるメディアの役割や、メディアによるコミュニケーションの形成過程、さらにはその社会現象などを探求する理論を研究するとともに、実証的な調査・資料収集による高度な分析手法を培い、メディアに関する諸課題を先見的に発見して創造的に解決し、その実践的応用によって社会に貢献できる専門家を養成し、さらに研究者としての基本的能力を育成し、将来のより高度に専門的な研究活動に従事しうる人材を養成することを目的とします。

②ネットワークコミュニケーション領域
インターネットやソーシャルメディアなどに基づく現代社会の情報構造やコミュニケーション現象などを理論的に探究するとともに、実証的な調査・資料収集による高度な分析手法を培い、ネットワークメディアに関する諸課題を先見的に発見して創造的に解決し、その実践的応用によって社会に貢献できる専門家を養成し、さらに研究者としての基本的能力を育成し、将来のより高度に専門的な研究活動に従事しうる人材を養成することを目的とします。

③企業コミュニケーション領域
現代社会における企業や行政機関等、組織体による情報の受発信やメディア戦略に関する課題を理論的に探究するとともに、実証的な調査・資料収集による高度な分析手法を培い、組織体を取り巻くコミュニケーションに関する諸課題を先見的に発見して創造的に解決し、その実践的応用によって社会に貢献できる専門家を養成し、さらに研究者としての基本的能力を育成し、将来のより高度に専門的な研究活動に従事しうる人材を養成することを目的とします。

④文化研究領域
文化の固有性と多様性の理解を深め、現代文化とメディアの関係について、グローバルな視点で対象を研究し、社会学やカルチュラルスタディーズなどの分析方法を取り入れて、実証的な調査・資料収集による高度な分析手法を培い、文化研究に関する諸課題を先見的に発見して創造的に解決し、その実践的応用によって社会に貢献できる専門家を養成し、さらに研究者としての基本的能力を育成し、将来のより高度に専門的な研究活動に従事しうる人材を養成することを目的とします。

⑤ジャーナリズム研究領域
政治、経済、社会などにおけるジャーナリズムの形成過程や受容状況の考察を通して、現代及び歴史的なメディアを通したジャーナリズムの実態を明らかにするとともに、今日的課題の実証的な調査・資料収集による高度な分析手法を培い、ジャーナリズム研究に関する諸課題を先見的に発見して創造的に解決し、その実践的応用によって社会に貢献できる専門家を養成し、さらに研究者としての基本的能力を育成し、将来のより高度に専門的な研究活動に従事しうる人材を養成することを目的とします。

（２）博士後期課程

コミュニケーション分野に関わる研究活動に自立的に取り組むために必須な専門的能力を育成し、コミュニケーション学の発展に寄与する創造的研究を通して豊かな学識を培い、大学や研究機関及び官公庁、企業等での研究的業務を担える研究者・専門家を養成することを目的とします。

コミュニケーション学研究科は、前述の５つの領域を基礎とし、高度に情報化された現代社会の機能や課題を理解し、メディア、ネットワーク、企業コミュニケーション、文化研究、ジャーナリズムなどについて、高度な知識と分析能力を備えた専門的職業人を育成し、各教育課程で以下のような方針で学位を授与します。

（１）修士課程

修士課程修了においては、２年以上（優れた業績をあげた場合には１年以上）在学し、コミュニケーション学の所定の授業科目について必要な単位数以上を修め、（DP1）～（DP5）のいずれかの分野又は複数に関わる分野について、以下（①～②）の能力を修得した者に対して修士の学位を授与します。

（DP1）メディアを通したコミュニケーションについての高度な知識と主体的な研究・分析能力

（DP2）ネットワーク社会の情報構造や社会現象についての高度な知識と主体的な研究・分析能力

（DP3）企業の情報の受発信やコミュニケーション戦略についての高度な知識と主体的な研究・分析力

（DP4）グローバルな視点で文化の多様性やメディアとの関連を研究・分析する高度な能力

（DP5）ジャーナリズムの役割や社会的影響に関する高度な知識と主体的な研究・分析能力
① コミュニケーション学に関する高度な知識・技能を修得し、情報を収集、加工、活用して主体的に問題を発見し分析でき、その成果を的確な表現で伝えることができる能力。
② 研究者・専門家としてコミュニケーション学の学術研究や社会に貢献できる研究活動を自立的に実行できる能力。
これらの能力を把握するために、提出された修士学位請求論文を下記の水準及び審査項目について審査し、修士論文とそれに関連ある授業科目に関する口頭又は筆記による最終試験を受けて、合格した者に対して修士（コミュニケーション学）の学位を授与します。

修士論文として満たすべき水準及び審査項目
1. コミュニケーション学研究科の学位授与方針（ディプロマポリシー）に定める当該分野の知識及び研究能力があると認められる水準であること。
2. 研究目的が明確であること。
3. 先行研究の検討が十分にされていること。
4. 研究目的に適した研究方法が採られていること。
5. 論理的に構成され、論旨（主張）が明瞭であること。
6. 図表の体裁や参考文献及び注釈の記載方法等が適切であること。
7. 引用した文献やデータの出所が明記されていること。
8. 文部科学省による「研究活動における不正行為への対応に関するガイドライン」（2014年8月26日）に則した研究倫理が遵守されていること。

（２）博士後期課程

博士後期課程修了においては、博士後期課程に３年以上（優れた研究業績をあげた場合には１年以上）在学し、コミュニケーション学の所定の授業科目について必要な単位数以上を修め、かつ、以下の能力を修得した者に対して博士の学位を授与します。

① コミュニケーション学の専門領域において卓越した専門的知識・技能を修得し、それらを総合的に活用して、問題に関する情報獲得ができ、主体的に問題を発見し分析し、その成果を論理的、的確な表現で伝えることができる能力。

② 研究倫理を持ち、創造的・独創的な研究によりコミュニケーション学の発展に寄与する新しい知見を主体的に創出することができる能力。

③ 研究者・専門家として、将来にわたり自立してコミュニケーション学の学術研究や企業社会に貢献できる研究活動を継続することができる能力。

これらの能力を把握するために、提出された博士学位請求論文を下記の水準及び審査項目について審査し、博士論文を中心とした関連する研究領域に関する口頭又は筆記による最終試験を受けて、合格した者に対して博士（コミュニケーション学）の学位を授与します。

博士論文として満たすべき水準と審査項目
1. コミュニケーション学研究科の学位授与方針（ディプロマポリシー）に定める当該分野の知識及び研究能力があると認められる水準にあること。
2. 当該学問分野の発展に貢献する新たな知見があること。
3. 学術書として刊行可能な水準、又は専門学術誌に掲載可能な水準にあること。
4. 研究目的が明確であること。
5. 先行研究の検討が十分にされていること。
6. 研究目的に適した研究方法が採られていること。
7. 論理的に構成され、論旨（主張）が明瞭であること。
8. 図表の体裁や参考文献及び注釈の記載方法等が適切であること。
9. 引用した文献やデータの出所が明記されていること。
10. 文部科学省による「研究活動における不正行為への対応に関するガイドライン」（2014年8月26日）に則した研究倫理が遵守されていること。

社会を成立・維持・発展させる上で必須のコミュニケーション活動について、対人関係からメディアや情報環境、組織体のコミュニケーションまで、複雑多岐に渡る現象について、高度な知識と分析能力を備えた専門的職業人を育成するため、以下のような方針でカリキュラムを編成します。

（１）修士課程

修士課程では、前述のコミュニケーション分野に関する基礎知識を深め、問題発見・問題分析のための方法を獲得するなど、基礎・基本となる研究能力を修得するための５つの領域に渡る講義科目と、専門的な能力を獲得するための調査・研究方法科目を配置し、さらに専攻分野についての高度な知識と分析能力を培うために、演習としての個別指導科目を配置します。学生は各専門領域に関する担当教員を指導教員とし、在学期間にわたり「個別研究指導」を継続的に履修し、各領域の研究分野に関する理解を深めていきます。この「個別研究指導」では、授業科目の履修と論文作成、その他研究一般について指導教員から個人指導を受けます。コミュニケーション学研究は学際的な研究領域が多く、多様な分野の知識を修得して柔軟な発想で独創的な研究成果を出す必要性が高いことから、メインの指導教員とは別の「サブ」の教員による「個別研究指導（サブゼミ）」を受けることもできます。

いずれの授業においても少人数教育を原則とし、能動的な参加と自由な議論を通じて自立的な研究能力とコミュニケーション能力を培うことを目指します。履修した授業科目の合格・不合格は、筆記試験もしくは口頭試験によって、当該授業科目の知識の修得、講義内容の理解などについて判定されます。また、論文作成の過程で研究倫理を遵守することが求められ、そのための指導がなされます。さらに、留学生は、日本語による論文作成を学ぶための特別講義の履修が必要となります。

修士論文作成の準備と研究の進捗状況を把握するため、毎年度初めに研究の具体的な方法、内容及び１年間の研究計画についての「研究指導計画書」を、指導教員と指導のもとに作成し提出することとしています。さらに、各期には修士論文の計画・完成発表会が行われ、自らの研究の進捗状況を報告し、指導教員以外の教員や他の院生のコメントを参考にして研究内容を充実させることができます。

修士論文については、修士課程に２年以上在学（見込を含む）し、所定の単位以上の授業科目を修得（見込を含む）し、指導教員の承認を得た上で、「修士論文作成届」を提出すると、修士論文の執筆ができます。ただし、優れた業績をあげた場合には、修士課程に１年以上在学で修士論文を提出することもできます。所定の形式に従った学位請求論文を提出したのち、口述試験と修士論文審査基準に基づく論文審査が行われます。

（２）博士後期課程

コミュニケーション学の専門領域において、自立的に研究活動を推進できる専門的な研究者を育成するため、博士後期課程の授業科目として、演習科目の「個別研究指導」と講義科目の「特別講義」を配置します。自らが研究したいコミュニケーション学の専門領域に該当する指導教員を選び、その指導教員の「個別研究指導」を在学期間にわたり継続的に履修し、専門領域の高度な知識や研究者としての基本的姿勢を修得できるよう、個人指導を受けます。履修した所定の授業科目の合格・不合格は、筆記試験もしくは口頭試験によって、当該授業科目の知識の修得、講義内容の理解などについて判定されます。また、論文作成の過程で研究倫理を遵守することが求められ、そのための指導がなされます。

博士論文作成の準備と研究の進捗状況を把握するため、毎年度初めに研究の具体的な方法、内容及び１年間の研究計画について「研究指導計画書」を、指導教員の指導のもとに作成し提出することとしています。さらに、各期には、博士論文計画・完成発表会が行われ、自らの研究の進捗状況を報告し、指導教員以外の教員や他の院生のコメントを参考にして研究を充実させることができます。

博士論文については、博士後期課程に３年以上在学（見込を含む）し、所定の単位以上の授業科目を修得（見込を含む）し、指導教員の承認を得た上で、「博士論文作成届」を提出すると、博士論文の執筆ができます。ただし、優れた研究業績をあげた場合には、博士後期課程に１年以上在学で博士論文を提出することもできます。所定の形式に従った予備審査論文を提出し、規定に従った審査を経たのち、学位請求論文を提出し、口述試験と博士論文審査基準に基づく論文審査が行われます。博士の学位を授与後は、博士論文の全文を本学学術機関リポジトリに公表することになります。

本学の建学の理念である、「進一層」の気概（チャレンジ精神）を持ち、「責任と信用」を重んじ、「実践的な知力」を身に付けて活躍する人材の養成が本学の教育研究上の目的です。このため、コミュニケーション学研究科では、学位授与の方針（ディプロマポリシー）で掲げることを実現するため、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）に基づく教育を実施することによって、メディア・コミュニケーション、情報社会、組織コミュニケーション、異文化コミュニケーション、表象文化等の諸領域及び関連分野を研究対象として、各理論や手法を活用し、現実的な諸問題及びさまざまな学術研究分野における理論的諸問題を真摯に探究し、実社会に役立ち得るような新たな知識を創造できる学生を求めます。

【入学者受入の方針】

（１）修士課程
（求める学生像）

修士課程の教育課程を修得することによって学位授与の方針（ディプロマポリシー）に掲げた能力が獲得できるための能力・意欲について、入学時点で下記のような学生を求めます。

1. グローバルな視点で社会の課題を深く考え、課題解決に取り組む意欲と「進一層」の気概がある人
2. 学術文献を読解するための十分な読解力を持ち、メディア・コミュニケーション、情報社会、組織コミュニケーション、異文化コミュニケーション、表象文化の分野で、高度な専門知識を修得するための十分な学力のある人
3. 倫理観と責任感を持ち、多様な価値観と文化を受け入れられる人
4. 歴史的なものの見方、論理的なものの考え方に興味があり、修士論文作成のための分析力と論理的思考力を持ち、創造性のある人

上記のことを踏まえて修士課程では、以下の入学者選抜（入学試験）を行います。

（入学者選抜の基本方針・入学者に求める能力の評価方法）
修士課程の教育課程を修得することによって学位授与の方針（ディプロマポリシー）で掲げた能力を獲得し、入学時点において学士以上の専門的な知識・意欲があることを確認するために下記の入学者選抜を行います。

1. 一般入試
   筆記試験では、修士課程で学ぶべきコミュニケーション学の専門分野に関する学士レベルの基礎的理解力と、国内外の専門書、学術論文等を読解できる英語能力について学士レベルの読解力・表現力を評価するとともに、口述試験では、研究課題や研究計画を含む出願書類などに基づいた質疑応答により、修士課程の学修に対応できる能力、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを総合的に評価します。なお、本研究科が指定する英語検定試験の高得点者については英語の筆記試験を免除します。
2. 留学生入試
   筆記試験では、修士課程で学ぶべきコミュニケーション学の専門分野に関する学士レベルの専門的知識と、国内の専門書、学術論文を読解できる日本語能力について日本語能力試験Ｎ１レベルの読解力・表現力を評価します。さらに、日本語による口述試験では、研究課題や研究計画を含む出願書類などに基づいた質疑応答により、修士課程の学修に対応できる能力、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを総合的に評価します。
3. 社会人入試
   社会人経験を大学院での学びに活かすことができることを前提に、社会人としての要件に関する書類審査を経て、基礎課題・専門課題に関する筆記試験により、関連する専門分野の理解力を評価します。口述試験では、研究課題や研究計画を含む出願書類などに基づいた質疑応答により、入学後の学修に対応できる能力、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲とともに、入学後の修学環境を確認し、総合的に評価します。
4. シニア大学院入試
   長年の社会人生活で培った豊富な実務経験や知見を、コミュニケーション学の観点から理論的に考察して修士論文にまとめたい、という希望者を対象とします。まず、志望動機及び入学後の研究に対する熱意等を確認するため事前相談を実施し、その上で希望する研究課題に関するレポート及び口述試験を実施します。書類審査でシニアとしての要件を確認し、課題レポートにより関連する専門分野の理解力を評価します。口述試験では、研究課題や研究計画を含む出願書類などに基づいた質疑応答により、入学後の学修に対応できる能力、専門的知識・理解力、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを総合的に評価します。
5. 学内選考入試
   本学学部において優秀な成績を修めた４年生を対象に、大学院での研究課題に関する内容の小論文で学士レベルの基礎的理解力を評価するとともに、口述試験では、研究課題や研究計画を含む出願書類などに基づいた質疑応答により、入学後の学修に対応できる能力、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを総合的に評価します。
6. 本学学部早期卒業者選考
   本学学部での成績が極めて優秀で大学院進学を目指す本学学生を対象に、３年次で学士号を取得し本学大学院の進学を希望する学生に対して、筆記試験を免除し、口述試験では、研究課題や研究計画を含む出願書類などに基づいた質疑応答により、入学後の学修に対応できる能力、専門的知識・理解力、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを総合的に評価します。
7. 海外指定校推薦入試
   本研究科が指定する外国の大学の卒業見込生、大学院在学生又は卒業後1年未満の卒業生で、コミュニケーション学研究に関心があり、日本語能力試験Ｎ１レベルの日本語能力を持ち、大学の推薦を得られた学生に対して、研究課題や研究計画を含む出願書類などの内容から入学後の学修に対応できる能力、専門分野を学ぶために必要な知識・理解力、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを書類選考で確認します。
8. 国内指定校推薦入試
   本研究科が指定する日本国内の大学を卒業見込みで、コミュニケーション学研究に関心があり、大学の推薦を得られた学生に対して、研究課題や研究計画を含む出願書類などの内容などから、入学後に専門分野を学ぶために必要な知識・理解力や、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを書類選考で確認します。

（２）博士後期課程
（求める学生像）

博士後期課程の教育課程を修得することによって学位授与の方針（ディプロマポリシー）で掲げた能力を獲得するために入学時点で下記のような学生を求めます。

1. グローバルな視点で社会の課題を深く考え、課題解決に取り組む意欲と「進一層」の気概がある人
2. 学術文献を読解するための十分な読解力を持ち、メディア・コミュニケーション、情報社会、組織コミュニケーション、異文化コミュニケーション、表象文化の分野で、修士学位又は専門職学位取得者と同等以上の高度な専門知識を修得している人
3. 倫理観と責任感を持ち、多様な価値観と文化を受け入れられる人
4. 歴史的なものの見方、論理的なものの考え方を有し、博士論文作成のために必要な分析力、論理的思考力を持ち、創造性のある人
5. 知的関心を持ち続け、将来的に研究活動を継続する可能性を持つ人

上記のことを踏まえて博士後期課程では、以下の入学者選抜（入学試験）を行います。

（入学者選抜の基本方針・入学者に求める能力の評価方法）
博士後期課程の教育課程を修得することによって学位授与の方針（ディプロマポリシー）で掲げた能力を獲得し、入学時点において修士同等以上の高度に専門的な知識・意欲があることを確認するために入学者選抜を行います。

1. 一般入試
   筆記試験では、外国語文献等を読解できる専門的語学（英語）能力に関して、修士号を取得した学生として十分な読解力を評価します。さらに、修士論文等の内容、今後の研究計画に関することを中心とした口述試験を通して、入学後の学修に対応できる能力、専門領域における高度な知識・理解力、論理的な思考力、表現力及び主体的に学ぶ意欲、継続的な研究活動が可能な実行力などを総合的に評価します。なお、本研究科が指定する英語検定試験の高得点者については、英語の筆記試験を免除します。
2. シニア大学院入試
   長年の社会人生活で培った豊富な実務経験や知見を、コミュニケーション学の観点から理論的に考察して博士論文にまとめたい、という希望者を対象とします。すでに国内外の大学院で修士号は取得しているが、その後に社会人生活を送ったので研究活動には長期間なブランクがあり、そのために学術的な手法を駆使して研究活動を行うことには必ずしも熟達しているとはいえないが、専門的な知識と高い理解力があり、博士後期課程での学修を希望する者を対象として、自らの知的関心と社会人生活で得た知見を活用して、学問的貢献や社会的意義のある独創的な研究成果を出していく能力と意欲を有しているかについて、修士論文を含む書類審査及び口述試験において確認します。
3. 学内選考入試
   大学院博士後期課程レベルの専門分野を学ぶための知識及び理解力、論理的な思考力、判断力及び主体的に学ぶ意欲を持っているか、本学コミュニケーション学研究科修士課程を修了見込の者に対して修士論文を含む書類審査及び口述試験によって確認します。
4. 海外指定校推薦入試
   本研究科が指定する外国の大学の大学院修士課程を修了見込で、コミュニケーション学研究に関心があり、大学の推薦を得られた学生に対して、大学院の教育課程に必要な日本語能力及び博士後期課程レベルの専門分野を学ぶために必要な知識及び理解力、論理的な思考力、判断力及び主体的に学ぶ意欲などを、研究計画書や修士論文を含む書類選考で確認します。
5. 国内指定校推薦入試
   本研究科が指定する日本国内の大学院修士課程を修了見込で、コミュニケーション学研究に関心があり、大学の推薦を得られた学生に対して、入学後に専門分野を学ぶために必要な知識・理解力や、論理的な思考力、判断力、表現力及び主体的に学ぶ意欲などを、研究計画書や修士論文を含む書類選考で確認します。