世界経済の急激な変貌と新たな経営環境のもとで、経営学は、単に企業の内部管理論や普遍的戦略論の構築にとどまらず、企業行動を社会的文化現象として広く社会的、国際的視野からとらえ直した展開が要請されている。こうした時代的要請に応えて高度の知見と技能を備えた人材を養成することが、経営学研究科修士課程の目的であり、さらに高度の研究能力を有する人材を養成するために博士後期課程が設置されている。
以上の目的に従って、本研究科では特に以下の5点をその目標としてかかげている。
本研究科の教員組織とカリキュラムは、これらの目標を達成するに十分な内容を備えている。
本学大学院経営学研究科修士課程（経営学専攻）は、研究者の育成にあたるだけではなく、専門性の高い職業人に必要な、基礎的能力の涵養と社会人の再教育にも重点をおいており、1984年の研究科開設時より社会人を対象とする学生募集を行っている。
最近は、社会的・経済的環境の急速な変化に応じて、過去に高等教育を受けた社会人といえども、新しい状況に適合した感覚の涵養、より高度な専門知識の会得を怠ることができなくなっている。こうした必要性は、これからの経済的環境の変化や高齢化社会への移行に伴い、ますます高まるであろう。
経営学研究科の修士課程を弾力的に運営し、社会人の生涯教育へ途をひらくことは、こうした時代要請に応えるばかりでなく、経営学の研究と教育にも多大に寄与するであろうと期待される。というのは、社会的経験にもとづき、勉学の必要性を具体的に意識している社会人学生とともに現実の問題を考えることは、経営学のフロンティアを切りひらく上で、大きな刺激をもたらす可能性があるからである。
博士後期課程は、経営学の多面的な発展傾向から要請される、多様な分野にわたる気鋭の研究者の育成を専ら役目としている。現今の日本の企業経営に対する世界的な関心の高まりの中にあって、国際的に多彩な研究活動を行っているスタッフにより、企業経営を国際比較の見地から解明する豊かな分析力を有する研究者を育成する。これにより、日本における経営学の教育・研究を欧米先進諸国への依存から脱却し、世界に評価されうるオリジナルで普遍性を持った日本経営学の発展に寄与することを目指している。
詳しくは「研究課」までお問い合わせください。
