本研究科では東京経済大学の理念に基づき、「『進一層』の気概を持ち」、「専門学術の真摯な研究を通じて貢献する」ことを、重視しています。
世界の急激な変化の中で登場しつつある新たな経営環境において、我々が直面するさまざまな経営上の諸問題を、専門的に研究し、それによって得られた知見を駆使して適切に解決できる能力と意欲をもち、グローバルに活躍できる人材を育成し、学生個々人の自己実現を促進することが、目的です。
そのためには、たんに企業内部の経営上の諸現象を個別領域の範囲で深く研究するだけではなく、企業活動を社会的・文化的・政治的・経済的現象として多角的な視点から研究展開することも必要と考えています。
修士課程では、2年間という限られた期間ではありますが、専門知識を修得するとともに、それらの知識を活かした問題分析能力の向上と手法の習熟を目指しています。
本研究科のカリキュラムは、狭義の経営学の他に、コンピュータを利用した情報分析や情報システム等を実践的に研究する管理工学、企業を経理・財務面から研究する会計学、企業の流通・マーケティング活動を研究する商学などをカバーしており、企業経営の多様なテーマを多角的に研究することが可能です。演習、研究とも半期2単位で開講し、研究領域に偏りが無くなるよう配慮されています。
本研究科では、近年、中国・韓国などの東アジアからの留学生が多く在籍し、研究生活を送っています。留学生が直面する一つの問題は語学力にあります。日常生活を送るには充分な語学力があっても、大学院の講義に参加して、修士論文を書き上げることは、そう簡単ではありません。本研究科では、こうした留学生の要望に応え、修士論文作成時に、博士後期課程の学生が日本語の指導を行うティーチング・アシスタント制度を設けて論文指導にあたっています。
さらに社会人学生を対象とする入試を本研究科開設時の1984年から実施しており、これまで流通系の企業を中心とする社会人学生を受け入れてきました。
この他、社会人の生涯学習支援として、シニア大学院制度、シニア研究生制度があります。入学試験・学費・授業時問などの面で負担を軽減し、社会経験を学問的に捉え直す機会として、注目されています。
本研究科では修士課程での研究を終え、さらに博士後期課程に進学する学生も増えています。博士後期課程では、経営学の学術研究に寄与し得る人材の育成を目指しており、マンツーマンの指導を受けることができます。本学の建学の理念に基づき、国内外で通用する研究者として自立するための教育研究指導を実施しています。博士学位取得への道は決して平坦ではありませんが、指導教員をはじめ、経営学研究科教員全員から、大規模校では難しい、きめ細かで多角的な指導が受けられます。
本研究科の博士学位取得者は、日本人だけでなく留学生の方々も多く、学位取得の成果を活かして、各方面で活躍しています。
