博士後期課程

2023年12月6日現在

開設科目	担当教員	講義内容
個別研究指導	大岩　直人　教授	※2024年度は募集しません。常に最先端のデジタルテクノロジーやメディアに対するリテラシーを保ち続けることのできる方が、現代広告のクリエイティブ表現およびコミュニケーションデザインに関する国内外の事例研究・学術研究を深化させ、これからの広告コミュニケーション学の分野においてスペキュラティブな問題提起を行うための論文、制作指導を行う。
	大橋　香奈　准教授	「移動の社会学」において、人びとの〈移動(モビリティーズ)〉の経験を調査研究するために開発されてきた「モバイルな方法（MobileMethods）」のプロセスや成果について、国際論文誌の講読を通じて理解を深める。英語の運用能力が必須である。先行研究をふまえ、人びとの〈移動(モビリティーズ)〉の経験の理解を目指した新しい「モバイルな方法」を、自らデザインして実践し、理論化する研究を行なう。
	大尾　侑子　准教授	私たちの社会に共有される「知」や諸々のネットワークを「メディアの社会学」という視点から考察する。国内外の研究動向に着目し、学術書や論文の輪読、学生の進捗発表をおこなう。分析対象は戦前の歴史資料から現代社会のソーシャルメディアまで受講者の関心に沿ったものでかまわないが、明確な問題意識を持っていることが望ましい。
	北村　智　教授	マスメディアや情報通信技術（ICT）の利用行動に関わる領域における、実証的アプローチによる研究の指導を行う。具体的には、研究課題の精緻化、研究課題に関連する英語論文を中心とした先行研究の批判的検討、仮説の設定、研究デザインとデータ収集の実施、データ分析と結果の考察、論文執筆という、実証的アプローチによる研究に必要な過程を指導していく。
	小林　誠　准教授	文化人類学は、長期間にわたるフィールドワークに基づく民族誌的な研究を特長とする。そのため、博士論文の執筆においては、人文社会科学の諸理論に関する知識のほかに、自らのフィールドに関する深い理解を必要とする。理論と自ら集めた一次資料との往復運動によって、人間現象を新たな視点からとらえなおすことが可能になるだろう。
	駒橋　恵子　教授	企業のコミュニケーション戦略について、消費者・投資家・従業員・行政機関・地元住民など、幅広いステークホルダーとの関係を考える。企業からのコミュニケーションによって意識変革や行動変容をもたらすケースは多く、新聞・雑誌・テレビ等の報道による企業情報の発信から、従業員のモチベーション向上まで、さまざまな局面がある。企業文化の形成メカニズムや企業ブランドと消費者の関係など、現実に即した企業のコミュニケーションに関わる現象を論理的に考察していく。
	小山　健太　准教授	※2024年度は募集しません。企業社員など組織構成員の心理に関する研究論文を広くレビューし、理論的貢献および実践的含意の水準が高いリサーチクエスチョンを設定する。さらに、作業仮説を明確化するとともに、調査計画を立案し、データ収集・分析（主に統計解析）を行うことで、実証アプローチによる新しい理論構築に取り組む。
	佐々木　裕一　教授	※2024年度は募集しません。プラットフォーム企業の経営戦略、運営組織形態、あるいは人工知能が組み込まれる社会に関するリスク、規制を論じた英語および日本語文献をレビューし、そこからの知見を総合し、アカデミアに貢献しうる仮説を演繹して設定する。その後、博士研究の基準を満たす研究設計を時間をかけて行い、作業を具体化し、データ収集の実施とその分析を通じて、論文を執筆する。
	柴内　康文　教授	マスメディアの影響過程について、また近年発達するコミュニケーションメディア利用の帰結について考える際には、どちらにおいても対人関係や社会的ネットワークとの関わりについてあわせて検討する必要がある。このような領域において、独自の研究課題を深化させてそれぞれの具体的な実証研究を実施し、口頭での報告や論文執筆のための作業を行う。
	田村　和人　教授	「テレビ離れ」ということばに象徴されるように、映像メディアは多様化し、必ずしも「テレビ」を利用しなくとも映像サービスを受容できる環境となっている。電波の希少性を論拠として国から監理される放送サービス、一方、サービサーの国籍や規模に縛られないインターネットビジネス、これらを歴史的、文化的、制度的な視点から捉えながら、各自の研究の高度化を図る。
	林　剛大　准教授	※2024年度は募集しません。「英語」に付随する、言語、文化、教育、アイデンティティなどのテーマから、各自の生活やアカデミック・コミュニティなど、社会において価値があると考えられるリサーチ・クエッションを立案し、研究する。適切な理論的フレームワークとメソドロジーを用いた調査、英語での論文執筆及び英語による口頭発表を通し、自律的で継続的な研究能力の養成を目指す。
	町村　敬志　教授	ヴァーチャルな関係が拡大しても、生身の人間が接触する具体的場はなお残り続ける。メディアと空間の多様な連接のあり方に関して、国内外の関連文献を講読するとともに、より高次の学術的意義をもつ成果の発表へと到達できるように、調査の実施、論文執筆、学会発表などの研究活動に対してサポートを行う。以上を通じ、社会学研究の現代的課題の解明へとオリジナルな貢献ができるよう、研究全体の水準の高次化を目指す。
	松永　智子　准教授	メディアの介在するコミュニケーションは、エスニック集団から国民国家、トランスナショナルな組織にいたるさまざまな共同体の形成や維持、再編に深くかかわっている。相互の関係を歴史的に解明し、検討することで、情報化、グローバル化の進展する現代社会を読み解くためのインプリケーションを引き出すことを目指す。
	光岡　寿郎　教授	現代社会は、日々の生活における私たちの「移動」の増加と、その移動を支える「スクリーン／メディア」によって特徴づけられる。博士後期課程では、上述を対象とした研究領域である「移動の社会学」と「スクリーン研究」の成果を共有しながら、各自の研究テーマを精緻化し、理論的考察を深めてもらう。また、研究領域の特性上、英語の運用能力は必須である。
	山下　玲子　教授	メディアを取り巻く環境と人々の相互作用について、各自の研究課題に合わせ、その関連領域の理解を深めるための国内外の文献のレビューを行う。それを踏まえた上で、社会心理学的アプローチを用いたオリジナリティの高い実証研究を計画・実施し、その成果を口頭の報告や論文として発表していくための作業を行う。
	山田　晴通　教授	メディアが私たちの日常生活に深く浸透させる現代の大衆文化は、身近なだけに、相対化、客観化が困難である。しかし、そこには、私たち自身の価値意識と社会の本質が投影されており、大衆文化を読み解く作業を通して浮かび上がる問題は広範囲に及ぶ。大衆への実質的な接近に基づいたフィールドワーク的発想を活かしながら、メディアに支配された自文化を解体し、相対化していく方法を、討論と実体験を交えながら考察していく。

※教員の詳細な研究内容等については、東京経済大学専任教員教育研究データベースも参考にしてください。

東京経済大学専任教員教育研究データベース