2027年度の大学院募集要覧は、6月以降に公開予定です。
指導可能な教員は変更になる場合があります。出願にあたっては、大学院・研究のページの該当研究科の「修士課程の担当教員等」 「博士後期課程の担当教員等」をクリックして最新情報を確認願います。
ウェブ出願各様式（zip圧縮ファイル）の内容は、以下のとおりです。
研究テーマ等を確認し、研究上の不一致を防止するため、事前相談期間を設けています。
6月中旬から相談希望日（土日・祝日を除く）の1週間前の15時まで、以下の各フォームにて受け付けます。
1期入試に出願する場合は1期の事前相談期間に、2期入試に出願する場合は2期の事前相談期間に事前相談を受ける必要があります。
＊シニア大学院入試においては、事前相談が必須です（現代法学研究科は推奨）。
＊シニア研究生入試においては、事前相談を推奨しています（経済学研究科は必須）。
事前相談では、出願の可否も判断します。
事前相談を必須としている研究科について、事前相談を受けていない場合は出願できません。
事前相談は、原則Zoomによるオンラインで実施します（時間はおおむね30分～1時間程度）。
以下について、詳細は、修士課程・博士後期課程 募集要覧をご確認ください。
シニア研究生制度をさらに発展させ、2006年10月から経済学研究科でスタートし、2007年4月からは全研究科で導入したのが「シニア大学院制度」です。通常、修士課程は2年を修業年限としていますが、シニア大学院では入学時に申請すれば3年または4年を選択することができます。3年または4年に延長しても新たな学費の負担はありません。こうしたシニアを対象とした入試制度は全国で初めての試みです。
長年の実社会での経験・問題意識をまとめてみたいが、社会人入試を受験するには、入試準備や時間的制約の問題で困難だと思っている方や、まず大学院での研究がどのように行われるのか体験したいという方などに大学院の門戸を大きく広げました。
2017年4月入学から、博士後期課程のシニア向け入試を始めました。国内外の大学院の修士課程を修了した方を対象にし、事前相談を経て、書類選考、口述試験のみで入試を行います。大学院の修士号を取得した後、社会での実務経験を積んだ方が、研究期間のブランクを気にせず応募できる利点があり、正規の大学院博士後期課程でシニア向けに特化した入試を行うのは、全国で初めての試みです。
