最近の社会的、経済的環境の急激な変貌を反映して、経済学の研究においてもまた、新しい分野あるいは境界・隣接分野の包摂が重要な課題になりつつある。
経済学の研究を進めるにあたって、経済学の基礎理論の再構築はいうまでもなく世界経済、日本経済に発生しつつある、新しい複雑な諸現象のトータルな分析と解明、それらの総合的な体系化が要求されるようになっている。現実に密着した新しい発想と分析手法にもとづく経済学研究の新しい地平を切り拓くことが期待されているのである。
本研究科の特色は、経済理論の分野はいうまでもなく、経済政策、経済事情、国際経済、財政・金融、社会政策など応用経済学の主要な分野にわたって、豊富な講義・演習科目が開講されていること、次に、経済史や思想史・経済学史の各科目についても複数の担当者が配置されていること、そしてそれぞれの学界の第一線で活躍している気鋭、中堅のスタッフが教育や研究指導にあたっていることである。したがって院生は、自己の将来計画にもとづいて、いくつかの専攻分野に特化し、深く掘り下げた研究を進めていくことが可能である。また、博士後期課程において、院生は研究者として自立する基盤を固めることが可能である。
本研究科は将来の進路に応じ、修士論文と研究成果報告書の選択必修制度となっており、それぞれの目的達成に資するような教育を行う。
修士課程一般入試の入学選考では出願時に専修科目を含めて二科目の専門科目を選択させ、なるべく受験生の希望する専攻分野に沿うような試験方法をとり、特色のある学生を受け入れるよう配慮されている。なお、外国人留学生に対しては、特別の入学選考が実施され、広く門戸を開放するような配慮がなされている。
特に修士課程では教育内容を従来のような研究者養成という目標に限定するのではなく、社会人の再学習、さらには生涯学習に通じる教養レベルのいちだんの向上など、学問に対する最近の社会的ニーズの多様化に対応させている。豊富な実務経験に裏付けられた、現役学生とは異なる学習動機や学習意欲を持つ社会人院生の受けいれにより、大学院が活性化され、研究・教育活動が多様化するものと期待される。
社会人院生については、一般入試とは異なり、
を中心として選考を行い、志願者の研究意欲、問題意識に重点をおいて判定する。
修士課程における研究をさらに発展させ、研究者として自立して研究活動を行い、または高度な専門的業務に従事するに必要な高度な研究能力、およびその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする観点から、1．外国語、2．修士論文の内容を中心とした口述試験において選考する。
詳しくは「研究課」までお問い合わせください。
